股関節の可動域制限

今日は股関節の可動域制限について説明します。

まず、股関節の場合、

主要運動は、屈曲・伸展もしくは外転・内転

参考運動は、外旋・内旋

です。

可動域の制限は、原則、主要運動である屈曲・伸展もしくは外転・内転について判断します。

そして、同一面にある運動については、両者の可動域角度を合計した値をもって関節可動域の制限の程度を評価することとされているので、屈曲・伸展と外転・内転はそれぞれあわせて評価の対象となります。

そして、関節可動域の測定値については、日本整形外科学会及び日本リハビリテーション医学会により決定された「関節可動域表示ならびに測定法」に従い、原則として、
他動運動による測定値によることとされています。

ただし、他動運動による測定値（医師により測定した値）を採用することが適切でないものについては、自動運動による測定値を参考として、障害の認定を行う必要があるとされています。

他動運動による測定値を採用することが適切でないものとは、例えば、末梢神経損傷を原因として関節を可動させる筋が弛緩性の麻痺となり、他動では関節が可動するが、自動では可動できない場合、関節を可動させるとがまんできない程度の痛みが生じるために自動では可動できないと医学的に判断される場合等をいいます。

股関節の機能障害の評価についてですが

「 関節の強直 」に該当する場合には、「１上肢の３大関節中の１関節の用を廃したもの」として８級６号となります。

ここで「 関節の強直」とは、関節の完全強直又はこれに近い状態にあるものをいいます。

そして、「これに近い状態」とは、関節可動域が、原則として健側の関節可動域角度の１０％程度以下に制限されているものをいい、「１０％程度」とは、健側の関節可動域角度の１０％に相当する角度を５度単位で切り上げた角度とすることとされています。

なお、関節可動域が１０度以下に制限されている場合は、すべて「これに近い状態」に該当するものとして取り扱われます。

なお、肩関節の場合には、屈曲・伸展もしくは外転・内転と主要運動が２つありますが、「関節の用廃」とされるには、いずれの主要運動も全く可動しない又はこれに近い状態となった場合である必要があります。

次に、「関節の可動域が健側の可動域角度の２分の１以下に制限されているもの」は「関節の機能に著しい障害を残すもの」とされ「３大関節中の１関節の機能に著しい障害を残すもの」は１０級１０号とされます。

また、「関節の可動域が健側の可動域角度の４分の３以下に制限されているもの」は、「関節の機能に障害を残すもの」とされ、「３大関節中の１関節の機能に障害を残すもの」は１２級６号とされます。

これらの「 関節の著しい機能障害」及び「機能障害」につき、肩のように主要運動が複数ある場合については、
主要運動のいずれか一方の可動域が健側の関節可動域角度の２分の１以下又は４分の３以下に制限されているときは関節の著しい機能障害又は機能障害と認定されます。

なお、せき柱や健側となるべき関節にも障害を残す場合等にあっては、測定要領に定める参考可動域角度との比較により関節可動域の制限の程度を評価することとされています。

股関節の場合の参考可動域角度は以下の通りです。

	参考可動域角度	合計	１０級（２分の１）	１２級（４分の３）
主要運動	屈曲１２５度・伸展１５度	１４０度	７０度	１０５度
主要運動	外転４５度・内転２０度	６５度	３２．５度	４８．７５度
参考運動	伸展５０度		２５度	３７．５度
参考運動	外旋４５度・内旋４５度	９０度	４５度	６７．５度

　　　　　　　　　　　　　
 

次に、主要運動では後遺障害の基準にみたない場合に参考運動を評価の対象とする場合があります。
肩関節については、主要運動の可動域が２分の１（これ以下は著しい機能障害）又は４分の３（これ以下は機能障害）をわずかに上回る場合に、当該関節の参考運動が２分の１以下又は４分の３以下に制限されているときは、関節の「著しい機能障害」又は「機能障害」と認定するものとされます。

なお、「わずかに」とは、原則として５度とされますが股関節の屈曲・伸展の主要運動について「関節の著しい機能障害」に当たるか否かを判断する場合は１０度とするとされています。
例としては、股関節の屈曲・伸展の可動域が７５度である場合、健側の可動域角度が１４０度であるときは、１４０度の２分の１は７０度であり、主要運動自体は２分の１をみたさないことになります。

しかし、この２分の１である７０度に１０度を加えると８０度となり、患側の可動域７５度はこれ以下となっています。

この場合に、股関節の参考運動である外旋・内旋の可動域が２分の１以下に制限されていれば、「著しい機能障害」となります。

可動域制限については、もともとの規定の仕組みが複雑であるため

専門家でもなかなか正確に理解することは困難な点もあります。

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